作業療法士は身体や精神に障害をもった方々を中心に、再びその人らしく生活や仕事ができるように支援するエキスパートです。専門性の高い知識とスキルを兼ね備えているため、就労移行支援で採用すると支援の質の向上などが期待できます。
そこで今回は就労移行支援で作業療法士を採用するメリットと、配置すべき職種を紹介します。
就労移行支援で作業療法士を採用する3つのメリット
就労移行支援で作業療法士を採用するメリットは、次の3つです。
①利用者の状況を客観的に評価できる
作業療法士は、利用者の日常生活動作能力や就労能力を客観的に評価できます。たとえば、仕事を続けるためには心身の健康が不可欠ですが、セルフコントロールが難しい方もいます。そのような場合、どこに課題があるかを専門的な視点で分析・抽出が可能です。
また、利用者に合った就職先や仕事内容を見つけるためには、まず「何をどれくらいできるか」を見極める必要があります。作業療法士であれば、さまざまな評価ツールを活用した就労評価も可能です。
②評価内容を最適な支援に還元できる
作業療法士は前述の評価を踏まえ、利用者に合った支援内容の考案も得意です。利用者の苦手な部分や問題点（弱み）だけでなく、得意なこと（強み）も踏まえた支援を実施できます。
そのため、支援の質の向上はもちろん、利用者自身のモチベーションアップ・パフォーマンスアップも期待できるでしょう。
③専門的な知見を踏まえて就職先へアドバイスできる
作業療法士は心身の動きに精通したエキスパートであり、その専門的な知見は就職先への情報共有やアドバイスでも活きてきます。利用者が働きやすい環境づくりをともに進められるため、就職後の定着率向上も大いに期待できるでしょう。
就労移行支援の作業療法士はどの職種に配置する？
就労移行支援の人員配置基準として定められている職種は、次の5つです。
- 管理者
- サービス管理責任者（サビ管）
- 生活支援員
- 職業指導員
- 就労支援員
このうち作業療法士の配置が多い職種は、職業指導員や就労支援員となります。実際、作業療法士がいる就労移行支援事業所はいない事業所と比べ、2倍以上の就職者を出しています（厚生労働省のデータより）。
サービスの質を向上し、定着率を改善するうえでは作業療法士の採用は積極的に進めたいところといえるでしょう。
まとめ
就労移行支援で作業療法士を採用すると利用者だけでなく、就職先・事業所にとってもプラスになる点が多くあります。採用や人員配置でお悩みの方は、就労移行支援に強い「障がい福祉専門の税理士事務所」へお早めに相談することをオススメします。
参考文献
