新しいスポーツの形である「e-スポーツ」は、健常者と障がい者が平等に戦える稀有な競技です。雇用における新しい選択肢としても注目されており、e-スポーツを取り入れる就労継続支援B型の事業所も増えてきています。
そこで今回はe-スポーツの概要に触れながら、就労継続支援B型での導入事例を紹介。競合にはない作業内容を取り入れたい事業者は、ぜひ参考にしてみてください。
e-スポーツとは
e-スポーツの正式名称は「エレクトリック・スポーツ」であり、パソコンやゲーム機など電子機器を使った競技を指します。陸上競技や球技などと同じように、プレイヤーと観客が一体となって盛り上がれる新しいスポーツです。
e-スポーツ市場は世界で1,681億円、日本で762億円といわれています（2020年時点）。日本ではまだまだ認知度が低いものの、新規プレイヤーは年々増加中です。そのため、今後さらなる市場の拡大が予測されています。
e-スポーツと障がい者
e-スポーツは、障がい者と健常者がわけ隔てなく、それぞれの能力や個性を発揮できる珍しいスポーツです。実際に、脊髄損傷や筋ジスなどによって障がい者となった方たちが、プレイヤーやアンバサダーとして活躍しています。
障がい者向けのデバイスも開発されており、障がい者の参入も急増中です。将来的に、パラリンピックの正式種目になる可能性も高いといわれています。
就労継続支援B型でe-スポーツを取り入れるメリット
障がい者雇用と紐づけた大会も増えてきている、e-スポーツ。就労継続支援B型においても、生産活動・施設外就労の新しい選択肢として注目され始めています。
就労継続支援B型でe-スポーツを導入するメリットとしては、おもに次のようなものが挙げられるでしょう。
- チームメンバーとの交流や協力によるコミュニケーション能力の向上
- プレイ技術を磨く中での試行錯誤（PDCAサイクル）や対応力の習得
- モチベーションやストレスのセルフコントロール力の習得 など
事業者側としても、競合にはない新しい生産活動として、集客時にアピールしやすいメリットがあります。
就労継続支援B型×e-スポーツの導入事例
すでにe-スポーツを導入している事業所では、選手だけでなく、実況解説やイベントの企画・運営なども取り扱っているところもあります。
たとえば、イベントプランナーを生産活動のひとつとしている事業所では、次のような作業を提供しています。
- 大会当日の動画や写真のスマホ撮影
- 簡単なマーケティング調査
- ゲームのテストプレイ
- 会場の設営
- その他運営準備 など
以上を月～金曜日の10:00～16:00に行うことで、工賃は35,000円～支払われるということです。とくにe-スポーツに興味がある利用者にとっては、非常に取り組みがいのある作業だといえるでしょう。
まとめ
e-スポーツは障がい者でも活躍できることから、就労継続支援B型で導入する事業所も増えてきています。集客や運営についてお悩みの方は、就労継続支援B型に強い「障がい福祉専門の税理士事務所」へ早めに相談しましょう。
参考文献
